
Agodaの調査によると、台湾人観光客の約87%が観光地を再訪していることが分かります。
過去10年間で、観光客の3分の1以上がお気に入りの観光地に1~3回再訪し、観光客の3割近くが10回以上再訪しています。これは、台湾人観光客が特定の観光地に再訪する意欲が高いことを示しています。
台湾人観光客の多くは何度も日本を訪れており、主な理由として「旅行の利便性」を挙げています。したがって、台湾人観光客にプロモーションする場合は、地元のさまざまな高品質の宿泊施設、多様な観光コース、グルメやアクティビティのオプションに関する情報を提供することをお勧めします。
地元のマーケティングと宣伝に役立ち、リピートの可能性を高めます。

2024年の日本旅行大調査では、台湾人が日本に行く際に必ず使うアプリランキングで、交通アプリが第一位となりました。
個人旅行する場合、「Google マップ」が最も一般的に使用されており、場所を検索するだけではなく、レストランのレビューを調べることもできるため、低品質な食事やサービスを回避するのに役立ちます。
また「乗換え案内」は目的に応じて最適な交通手段を提案し、旅行者の貴重な時間を大幅に節約します。
2番目に多かったのが、日本のレストランの予約と言語翻訳のカテゴリです。「食べログ」は、日本の有名なレストラン評価サイトですが、繁体字版を持つレストランはまだ多くありません。翻訳アプリの「Payke」はバーコードのスキャン翻訳を提供し、商品購入時の言語の問題を効率的に解決できます。他にも天気予報アプリや電子決済アプリも人気です。
台湾人は個人で日本に旅行することを好みますが、アプリランキングからは、未知の環境と言語の問題を気にする人が多いことがわかります。
繁体字や英語のメニューを利用できるレストランを増やし、台湾人旅行者がレストランを選びやすくすることをお勧めします。
近年は、日本の地方都市へ旅行する台湾人が徐々に増えてきています。
より多くの地元企業との連携により周辺観光スポットの路線図やグルメ紹介などの繁体字パンフレットの提供ができ、地元の文化への理解を深めてもらうことで旅行への意欲を高められます。

台湾ではカラフルな色合いの大きな傘を使っている屋台をよく見かけますが、この傘はなんと「500万」?!
実は、その起源は1980年代の生命保険の広告で、傘に10万、30万、500万などの文字が意図的に記されていたため、「500万」という大きな傘は視聴者の記憶に残るものとなリました。それ以来、「500万」は台湾の超大型傘の代名詞となり、台湾の露天商の業務用傘となりました。

とある有名なバラード曲の中で「台湾には阿里山があるよ~」と歌われているのをご存知ですか?実はこの山は実際には存在しません。阿里山の奮起湖も、存在する湖ではありません。
「阿里山」という地名の由来は不明ですが、正確には、台湾には十数の山からなる阿里山山脈があり、特定の山域の総称です。
「奮起湖」は標高約1,400メートルに位置し東・西・北の三方を山に囲まれているため地形は低く、畚箕(ちりとり)のような形から「畚箕湖」と呼ばれていましたが、後に「奮起湖」の同音異義語になりました。
スターラックス航空は、台中-沖縄直行便を12月2日に開設すると発表し、台湾中部から日本への初の定期便を週4往復運航します。新路線開設を記念して、本日から9/27までスターラックス航空公式サイトまたはアプリで台中発沖縄行きの航空券を購入すると、割引が適用されます。
春季の鳥取チャーター便の人気に続き、下半期の紅葉シーズンに向けて、2024年秋期のチャーター便を就航しました。チャイナエアライン「台北-富山便」(日程:10/10、14、 18日、22日、26日、30日、11/3)、「台北-鳥取便」(日程:11/11~27)。エバー航空「台北-青森便」(日程:10/7、11、15、19、23日)
9月9日には「南九州観光商談会」がコロナ禍後に初めて台湾で開催されました。鹿児島県と宮崎県の30以上の企業や団体が、台湾を訪問しました。南九州の2県は、チャイナエアラインの台北-鹿児島便を週2往復運航することを積極的に推進しています。
宮崎県は2泊以上の団体ツアー客を対象に、1人当たり1万円の補助金制度を打ち出しました。鹿児島県は、台湾人観光客の好みに合わせ鹿児島の郷土料理や文化を体験してもらう4泊5日のおすすめ旅行プランを提案し、観光客の誘致を目指しています。
日本の国宝級ブランド「IWATA」が8月21日に台湾に進出し、遠東そごう百貨店復興館9階にオープンしました。
日本の福岡の人気コーヒーブランド「NO COFFEE」が9月20日、台北の新光三越百貨店南西三館にオープンしました。
台湾の交通部観光局は9月4日、日本の俳優である妻夫木聡さんを日本市場向けの台湾観光アンバサダー(2024-2025年度)に起用したと発表しました。